学生やOLが副業・掛け持ちでキャバクラでバイトするときの注意点
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更新:2019.02.25 作成:2019.02.25

昼間は学生やOL、夜はキャバ嬢をやっているという方もけっこういます。

掛け持ちでキャバ嬢をするにあたって、気を付けなければいけないことはあるのでしょうか?
気軽にできて高収入が手に入るキャバ嬢ですが、夜の仕事をしていることが昼間の本業でバレてしまうということは、何が何でも避けたいもの。

どういう点に気を付けて掛け持ちキャバ嬢をしていけばいいのかをまとめました。

学生キャバ嬢が気を付けるべきこと

大学生や専門学校生のキャバ嬢は大勢います。そんな彼女たちが最も気を付けたいことは、キャバクラで働いていることがバレないようにすること。

近い将来就職するときに、キャバ嬢であったことが明るみに出て内定を取り消されるなどということもあります。。
実際にそのような出来事が芸能ニュースになっているのを見たことがあるのではないでしょうか?

友人たちとバイト先の話をするときには、うまくごまかすことを忘れずに。対策としてはあらかじめ返答を考えておくことをおすすめします。またいくら内緒にしていても、生活が派手になったり雰囲気が変わったりしたことで「水商売で働いているんじゃないの?」などという噂が立たないように気を付けてください。

また、キャバ嬢の仕事に打ち込み過ぎて学業がおろそかになってしまうこともよくあります。夜の仕事ゆえ睡眠不足になり、昼間の講義に身が入らず、単位を落としてしまうなどということは絶対に避けたいもの。
学費を稼ぐためのキャバクラバイトで本末転倒な結果にならないように気を付けたいですね。

 

OLキャバ嬢が気を付けるべきこと

近頃は副業可能な会社も増えてきましたが、NGである会社の場合はバレてしまうと致命的。場合によっては退職を余儀なくされてしまうこともあります。

まずは本業の就業規則をチェックしてみてください。また副業が可能な会社であっても、キャバクラで働いているという事実を絶対に知られたくない人も多いはずです。。
お店に本業の上司や同僚がお客さんとして現れたり、取引先の人が来たりする可能性もあります。

お店を選ぶときには、知り合いが絶対に来ないであろう店舗を選ぶことが欠かせません。それだけ気を付けていてもまさかの事態というのは起こります。
お客さんにはひとりひとり目を配り、いち早く知り合いかどうかを察知することに努めることが大切です。
万が一の場合の対策も考えておくといいですね。

 

副収入でキャバ嬢だとバレるケース

本業の方で年末調整を行っていて、副業のキャバクラでの収入が年間20万円以下であれば基本的にバレる心配はないといえます。
発覚する事例としては、年間収入が20万円以上の場合で、住民税の通知が本業の会社へ送られてしまうパターンが多くなっています。

また確定申告をしなければバレないのでは?と考えてそのまま放置する人もいますが、こちらはバレる原因に。市区町村が把握している勤務先に、市民税の通知が行き副業が知れてしまうことになります。キャバクラからの収入が所得税を払うほどの金額ではないと安心していても、市民税が少しでも発生すると通知がいってしまう恐れがあるのです。キャバクラで働いているということはバレずに済んだとしても、副業をしているという事実は知れてしまいます。

ですから、収入の金額に関わらず確定申告をして市民税の金額を把握しておくことが安全だといえますね。

派遣会社と契約してキャバ嬢をする場合には、事前に話をしてどのような処理になるのか聞いておくこと。いったん給与が発生してしまうと、後からの処理は難しいと思っておいてくださ
い。

 

安全な確定申告の仕方

個人事業主としてお店と契約しているなら、キャバクラで働いた分は確定申告して別で納税するということがまず大切なポイント。
確定申告の際に、住民税を普通徴収にしたいと税務署員に告げ手続きすることを忘れないようにしてください。
確定申告を収入の金額に関わらず必ず行っておくことで、住民税の通知が本業の会社へ送付されるのを防ぐことができます。住民税が特別徴収になっていると、本業のほうへ通知がいってしまいますので気を付けてください。

 

まとめ

学生やOLがキャバクラで働くときに気を付けたいこととしては、「キャバ嬢であることを内緒にする」「副業禁止の会社にキャバクラでの副業がバレないようにする」「学業や本業がおろそかになってはいけない」という3つの点があげられます。

どちらもとりあえず仕事を始めてみて、後から対処すればいいやと軽く考えていてはいけません。入店する前からしっかり対策し、万全の状態で働けるように気を配ることが大切です。

思いがけないところで同僚や知り合いに会ってしまうなどということは絶対にイヤなもの。そして、住民税の通知が会社に届き、人事から呼び出されることも避けたいものです。
将来を棒に振る惨事になってしまわないよう、上手に対策しながら賢く稼ぎたいですね。